8/8は「リユースの日」。「#リユースの日」を付けてSNS等で発信しよう!

8/8は「リユースの日」です。「#リユースの日」を付けてSNSで発信しよう!

⼀般社団法⼈ ⽇本リユース業協会(以下、リユース業協会)で、8⽉8⽇を「リユースの⽇」と定め、⼀般社団法⼈ ⽇本記念⽇協会に記念⽇として登録されています。

モノが⼈から⼈へと循環し続ける様⼦がイメージできる 「∞」と「8」字が似た形であり、8が並ぶことから8⽉8⽇をリユースの啓蒙を⽬的とした記念⽇として「リユースの日」としました。

※日本リユース業協会の詳細についてはこちらをご覧ください 

この「リユースの日」に合わせ、メルカリも含めた会員企業で、「#リユースの日」をつけてリユースを中心にサーキュラーエコノミー(循環経済)の実現に向けて発信をしていきます。

また、「リユースの日」を盛り上げるために、リユース業協会がリユース川柳の公募を実施中でメルカリ公式Xでも発信しております。

※リユース川柳の詳細についてはこちらをご覧ください:

皆さんも是非、「#リユースの日」をつけてSNS等でご自身の行っているリユースの取り組みや「メルカリ」でこんなもの売ったよと発信をしたり、リユースにまつわる思いを詠んで川柳に応募したりして、盛り上げていただければと思っています。

今後この8月8日が「リユースの日」として定着するとともに、こうした発信がさらにリユースやサーキュラーエコノミーの実現に向けた取り組みを加速させることにつながれば幸いです。

メルカリが、リユース業協会に参画した際の記事はこちらになりますので、合わせてご覧ください。

 

サーキュラーパートナーズ参画と、サーキュラーエコノミー推進委員長に就任

メルカリは、経済産業省が2023年3月に策定した「成長志向型の資源自律経済戦略」に基づき、サーキュラーエコノミーの実現を目指し、野心的・先駆的に取り組む産官学の連携を促進するために設立したパートナーシップ「サーキュラーパートナーズ」に2023年10月4日より参画しました。 

※サーキュラーパートナーズの詳細についてはこちらをご覧ください:https://www.cps.go.jp/

リユース業協会でもこのサーキュラーパートナーズに参画し、リユース事業を通じてサーキュラーエコノミーの推進を図るための活発な意⾒交換及び情報共有の場としてサーキュラーエコノミー推進委員会をリユース業協会内に設置しました。そして、その委員長にメルカリが就任しました。

メルカリは、事業を通じて環境や社会に貢献する「プラネット・ポジティブ」を追求することで、物理的なモノやお金に限らずあらゆる価値がなめらかに循環する社会の実現を目指し、これまでも活動してきました。

リユース業協会への参画およびサーキュラーエコノミー推進委員長の就任を通じ、会員企業とともにサーキュラーエコノミーの実現に向けた活動を一層強化して参ります。

 

「リユースの日」に合わせて、リユースに関する意識・行動調査結果を公表

メルカリでは、毎年サステナビリティに関するアンケート調査結果を公開しております。5回目となる今回は、「リユースの日」に合わせて日々のサステナビリティに関する行動について振り返るきっかけとするべく、中古品に関する意識や購買行動の結果をまとめました。

調査結果は以下の通りです。好きなアパレルブランド・メーカーの中古品がリユースに関心をもつきっかけとなりうることや、Z世代がリユースに前向きであることが分かりました。

調査サマリー

1)中古品に関する意識

  • 消費に関する価値観として、「長持ちする商品を購入する」との回答が83.3%で上位。
  • 中古品購入について、全体で55.7%が「抵抗を感じる」「やや抵抗を感じる」と回答する一方で、好きなアパレルブランド・メーカーの商品の中古品を購入したいと思うかという問いに対し、全体で66.7%が「購入意向あり」と回答。

2)中古品に関する行動

  • 直近1年間の中古品の購入経験について、Z世代は71.1%が購入経験があると回答し、全体(56.8%)より15.3pt高い結果に。
  • 不要品処分に関する行動について、Z世代全体では、「家族・友人・知人へ譲っている」「フリマアプリやインターネットオークション、リユースショップ等で販売している」が全体より10pt以上高い結果に。

意識・行動調査結果のプレスリリースはこちらになりますので、合わせてご覧ください。

https://about.mercari.com/press/news/articles/20240808_sustainabilitysurvey

今回は、「#リユースの日」ということで、こうした発信を行いましたが、メルカリでは引き続き、「捨てる」をへらすことができるサーキュラーエコノミーの実現を目指していきます。

(藤井 彩香)